首都圏、大阪からが急増 県内コロナ第2波分析

感染者の症状(県の資料から)

和歌山県は11日、新型コロナウイルス感染症の県内での発生状況の分析を発表。県による感染経路などの調査で、6月以降は首都圏や大阪から県内への持ち込みによる感染例が急増しているとみてきたが、ウイルスの遺伝子解析からも同様の現状が確認された。

県は、県内で初めて感染者が確認された2月13日からを「第1波」、42日ぶりに感染者が出た6月23日以降を「第2波」とし、7月に入り急増している感染者の多くに、大阪や首都圏への外出、同地域の人との接触を確認してきた。

県が国立感染症研究所に依頼しているウイルスのゲノム解析では、県内の第2波感染者のウイルスと、首都圏や大阪のクラスターのウイルスに類似した遺伝子配列がみられるなどの結果が出た。これらの分析により、第2波は首都圏から大阪、和歌山へと感染が持ち込まれ、または直接関東に行った人から県内に拡大したことが考えられるとしている。

感染者の世代をみると、7月31日までの163人のうち、第1波(63人)は男女とも50代の感染が最も多く20人だったが、第2波(100人)は20代が34人で最多となり、若者が感染の中心となっている。

症状の比較では、年齢層が低いことや季節的な要因により肺炎の併発が減り、第1波の63%に対し、第2波は32%。逆に増えたのは味覚・嗅覚異常で、第1波は味覚19%、嗅覚14%だったのが、第2波は味覚44%、嗅覚35%となった。

感染者の同居家族で陽性が判明した人の割合は、第1・2波を通じて大きな変化はなく、23%。県は、家庭内で風邪などの症状の人が出た場合は、一緒に食事をしない、部屋を別にするなどの対応をし、こまめな手洗いを徹底することが大切としている。

記事元: わかやま新報 ※掲載記事内容は記事提供元で過去に掲載された内容になります。